大正３年（１９１４）に始まった第１次世界大戦は大正７年（１９１８）に終了したが、その間、欧州のマッチの生産が減少して、日本の輸出は大いに伸びた。大正年間のマッチの生産および輸出は下記の通り。
（出所：マッチ工業統計総覧）

　大正６年（１９１７）には１０５万マッチトンを生産し、その約８４％の８８万マッチトンのマッチを輸出したことになる。
　わが国のマッチ産業はマッチの輸出とともに伸びてきたのであるが、その中でも中国向けの輸出の増大が大いに影響している。中国向け輸出が旺盛であったのは、関西在住の華僑の活躍に負うところが大きい。ここに明治１９年（１８８６）から大正１４年（１９２５）まで４０年間の中国向け輸出量の１０年毎の平均値を掲げる。

　明治年間は中国向け輸出が多く、マッチ産業は順調であったが、大正時代に入ると中国はマッチを自国生産するようになり輸出が減少して、日本のマッチ業界は不況時代に入った。
　大正５年に（１９１６）清燧社と良燧合資会社が合併して、瀧川燐寸株式会社となり、翌６年には鈴木商店の燐寸部と合併して東洋燐寸株式会社が誕生した。また、大正７年には東洋燐寸株式会社の経営者である瀧川儀作は兵庫県下の２８工場を統合して、帝国燐寸株式会社を設立、輸出マッチに力を入れた。公益社、日本紙軸燐寸製造合資会社、諌山工場、東工場、山田工場等が合同して、合計１２工場の中央燐寸株式会社が成立した。マッチの不況が深刻になると、各製造会社は合併して体質強化を目指した。
　スウェーデンのクロイガーは、大正６年にスウェーデン国内のマッチ会社を統合してスウェーデンマッチ会社を設立。この会社は第１次世界大戦後のインフレを利用して、不景気に悩む各国のマッチ工場を安価に買い取り、または各国の国債融資の代償にマッチ専売権を取得する等をして、最終的には４３カ国に工場を持ち、世界のマッチ供給の８０％を支配したといわれている。後述のように日本にも大きな影響を与えた。
　大正１１年（１９２２）黄りんマッチの製造並びに輸出が禁止になった。明治１８年（１８８４）に一旦禁止されたのが、明治２３年（１８９０）に解禁されてから３３年目に再度禁止となった。それ以後、日本から黄りんマッチがなくなり、代替えとして無毒の硫化りんを使用した硫化りんマッチを製造しインド向け等に輸出している。この頃になると、第１次世界大戦終了により欧州各国マッチ工場の復活、スウェーデンマッチのインド向け攻勢、中国・インド・ビルマ・仏印・米国等の関税引き上げ、中国等発展途上国におけるマッチ工場の生産力向上等の影響を受けて、輸出量が半減した。マッチ工場では原料高、需要減の対応策として賃金引き下げをしたところ、各工場の従業員数千名が一斉に罷業（ストライキ）状態に入った。規模が大きかったので、関係者は懸念したが、数日で無事解決した。
　大正１２年（１９２３）の日本燐寸同業組合聯合会の所属組合員の工場数および従業員数を府県別に列挙すると次の通り。

　戦後の反動で大正９年に始まったマッチ不況は次第に厳しくなり、大正１１年・１２年で廃業した工場は２１工場、休業は１３工場にのぼる。
　大正１２年には関東大震災があったが、マッチ工場の大部分は関西であったので被害がなかった。しかし、主な消費地が関東であったので、輸送に問題が残り、また外函材料、用紙類、亜鉛板等製造原料がやや高騰した。
　大正１３年（１９２４）にはスウェーデン燐寸系の国際燐寸（インターナショナル・マッチ・コーポレーション）が日本の有力会社である日本燐寸製造株式会社の株の過半数を取り、支配下に置いた。引き続き日本のマッチ業者との会談を組合に申し込んできた。大正１４年（１９２５）には組合は協議の結果、コーポレーションからの提携話を拒否して、交渉は打ち切られた。